看護師が転職すると年収は下がる？｜パターン別に計算した

2026年5月26日2026年6月3日

「転職したいけど、年収が下がるのが怖い」

面談で最も多い不安がこれだ。特に夜勤ありの病棟から日勤の職場に移るケースでは、額面はほぼ確実に下がる。

ただし「年収が下がる＝生活が苦しくなる」とは限らない。

家賃が月3万円下がれば年間36万円浮く。残業が月20時間減れば体力にも時間にも余裕が出る。年収の「額面」だけで判断すると、本当に大事な数字を見落とす。

ここでは転職パターン別に、年収だけでなく家賃や生活費を差し引いた後の「手残り」まで踏み込んで計算した。

用語メモ：手取りと手残り
手取り＝額面年収から税金・社会保険料を引いた、実際に振り込まれる金額。
手残り＝手取りから家賃などの生活コストを引いた、自由に使えるお金。同じ手取りでも、家賃の高い地域では手残りが少なくなります。

そもそも「年収」だけ見ても意味がない理由

看護師の年収は、大きく分けて4つの要素で構成されている。

転職すると、この4つが同時に変わる。基本給が上がっても夜勤手当がなくなれば年収は下がるし、年収が下がっても家賃や通勤費が減れば手残りは変わらないこともある。

だから「年収がいくら変わるか」ではなく「家賃・生活費を引いた後に、毎月いくら残るか」で比較しないと、転職判断を間違える。

最も多い転職パターンであり、最も年収が下がるパターン。

※大阪府・20代後半・独身のモデルケース。シミュレーター（with Nursing年収・手残りシミュレーター）の計算ロジックに基づく試算。

クリニックへの転職は、同じ地域・同じ家賃でも手残りが月8万円下がる。夜勤手当が月5.6万円消え、基本給の水準自体も下がるためだ。

ただし、地域を変えると話が変わる。 東京の病棟からクリニック（大阪）に転職した場合、月額手取りの差は約8万円。しかし家賃が月10万円→4.8万円に下がるため、手残りの差は月5万円程度に縮まる。

「月の手取りが8万円も減る」と聞くと絶望的だが、「家賃込みの手残りだと月5万円差」なら許容できる人もいる。数字の見方で判断は180度変わる。

年収を落とさず病棟を離れる、最も現実的なルート。

※同条件（大阪府・20代後半・独身）のモデルケース。

訪問看護は基本給の水準が病棟よりやや低いが、夜勤手当の代わりにオンコール手当（月2.5万円前後）がつく。結果、月の手取りはほぼ変わらない。手残りも月0.3万円の差にとどまる。

夜勤がなくなるのに月の手残りが変わらない。これが訪問看護が「手取りを落とさず病棟を離れるルート」と言われる理由だ。

ただし「訪問看護」とひとくくりにできないのが難しいところ。事業所によって「別の仕事」と言えるくらい環境が違う。

オンコール手当が月1万円のところもあれば月3万円のところもある。訪問件数のインセンティブがつく事業所と、まったくない事業所がある。賞与が年4ヶ月出るところと、1.5ヶ月のところがある。結果、同じ「訪問看護」でも月の手取りが8万円以上変わることは珍しくない。

それだけじゃない。教育体制、オンコールの頻度、移動手段（車・バイク・自転車）、利用者の重症度、スタッフの年齢層。どれも事業所ごとに違う。「訪問看護に行きたい」ではなく「こういう訪問看護がしたい」まで解像度を上げてから動いたほうがいい。

見学時に確認すべきは、オンコールの実際の出動頻度と、直近1年の離職率。この2つを聞くだけで、事業所の実態がかなり見えてくる。

月の手残り差は約6万円。ただし介護施設は病院と比べて郊外に立地することが多く、家賃が下がるケースがある。大阪市内→郊外で家賃が月2万円下がれば、手残り差は月4万円程度に縮まる。

さらに残業がほぼない施設も多い。月15時間の残業がなくなれば、その分の時間を副業や自己投資に使える。月2〜3万円の副業収入があれば、手残りの差はほぼ消える。

最も見落とされがちなパターン。地域を変えるだけで手残りが増えることがある。