「育休を取ったら、毎月の手取りはどのくらい減るんだろう」。出産や育児を考え始めた看護師なら、一度は不安に感じたことがあるはずです。
結論から言うと、育休中の収入は産前の50〜67%程度まで下がります。さらに看護師の場合、夜勤手当がなくなることで想像以上に落差が大きくなるのが現実です。
この記事では、育児休業給付金の計算方法から社会保険料の免除、夜勤手当の影響まで、看護師の育休中の収入をリアルな数字で解説します。
育児休業給付金の基本的な仕組み
育児休業給付金は、雇用保険から支給される給付金です（雇用保険法第61条の7）。支給額は育休開始前6か月間の平均賃金（賃金日額）をもとに計算されます。
| 期間 | 支給率 | 計算の基準 |
|---|---|---|
| 育休開始〜180日目 | 休業前賃金の67% | 育休開始前6か月の平均月収 |
| 181日目以降 | 休業前賃金の50% | 同上 |
注意すべきポイントは、「休業前賃金」に含まれるものです。基本給だけでなく、夜勤手当・残業手当・通勤手当など、毎月支給されていた手当も含まれます。つまり、夜勤をたくさんしていた人ほど給付金の基準額は高くなりますが、それでも最大67%にとどまります。
また、支給には上限額があり、2025年度時点で67%支給期間の上限は月額約31万円です（厚生労働省「育児休業給付の内容と支給申請手続」より）。高収入の方は上限に引っかかる可能性もあります。
看護師のリアルな月収比較（産前・育休中・復帰後）
具体的な数字で見てみましょう。常勤で夜勤ありの看護師（経験5年目）をモデルケースにします。
産前の月収（夜勤あり）
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 基本給 | 250,000円 |
| 夜勤手当（月4〜5回） | 50,000円 |
| その他手当（通勤・資格等） | 20,000円 |
| 額面合計 | 320,000円 |
| 社会保険料・税金 | -70,000円 |
| 手取り | 約250,000円 |
育休中の収入
| 期間 | 給付金の計算 | 月額（税・社保なし） |
|---|---|---|
| 育休開始〜180日 | 320,000円 x 67% | 約214,000円 |
| 181日目以降 | 320,000円 x 50% | 約160,000円 |
育児休業給付金は非課税で、社会保険料も免除されます。そのため額面がそのまま手取りになります。産前の手取り25万円と比較すると、最初の半年は約3.6万円減、半年以降は約9万円減という計算になります。
復帰後の月収（日勤のみ・時短勤務の場合）
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 基本給（時短で75%） | 187,500円 |
| 夜勤手当 | 0円 |
| その他手当 | 15,000円 |
| 額面合計 | 202,500円 |
| 社会保険料・税金 | -45,000円 |
| 手取り | 約157,500円 |
実は、育休後に時短勤務で復帰した場合の手取りが最も低くなるケースが多いです。育休中は社会保険料が免除されますが、復帰後はそうではありません。
社会保険料の免除は大きなメリット
育休中は、申請により健康保険料と厚生年金保険料が免除されます。これは本人負担分だけでなく、事業主負担分も免除されます。
看護師の場合、月額の社会保険料は概ね4〜5万円程度です。この負担がなくなるため、給付金の67%という数字以上に「使えるお金」の減少幅は抑えられます。
さらに重要なのは、免除期間中も年金の加入記録は維持されるという点です。将来の年金額に影響しないため、安心して制度を利用できます。
夜勤手当がなくなる影響は想像以上に大きい
看護師の育休で最も見落とされがちなのが、夜勤手当の影響です。
月4〜5回の夜勤で5万円前後の手当を受け取っている方は多いでしょう。育休から復帰した後も、保育園のお迎えや子どもの体調不良に備えて、すぐには夜勤に入れないケースがほとんどです。
つまり、育休中だけでなく復帰後も数年間にわたって夜勤手当がなくなる可能性があります。年間で考えると60万円前後の減収です。
| 期間 | 夜勤手当の見込み |
|---|---|
| 産前 | 月5万円（年間60万円） |
| 育休中 | 0円（給付金の計算には含まれる） |
| 復帰後1〜2年目 | 0円（日勤のみの可能性） |
| 復帰後3年目以降 | 段階的に再開する方も |
この「夜勤手当の空白期間」を計算に入れずに家計を考えると、復帰後に想定外の苦しさを感じることがあります。
出産前に準備しておきたいお金の目安
育休中の収入減に備えるために、出産前から計画的に準備しておくことが大切です。
最低限確保しておきたい貯蓄の目安
- 育休中の収入減分（月3〜9万円 x 12か月）= 約50〜100万円
- 出産費用の自己負担分（出産育児一時金50万円で不足する分）= 約10〜20万円
- ベビー用品・準備費用 = 約10〜20万円
- 復帰後の時短勤務による収入減への備え = 数か月分
合計すると、100〜200万円程度の貯蓄があると安心です。もちろん家庭の状況によって変わりますが、「半年分の生活費」を目安にするとよいでしょう。
また、出産手当金（産前42日・産後56日、標準報酬日額の2/3。健康保険法第102条）や出産育児一時金（50万円。2023年4月より増額、厚生労働省発表）など、出産時に受け取れる給付金もあわせて把握しておくと、より正確な資金計画が立てられます。
まとめ：数字を知ることが、安心の第一歩
育休中の収入は確実に下がります。ただし、育児休業給付金や社会保険料の免除など、制度をきちんと理解して活用すれば、想像していたほど不安にならないケースも多いです。
大切なのは「なんとなく不安」のままにせず、自分の収入に当てはめて具体的な数字を確認すること。この記事の表を参考に、一度ご自身のケースで計算してみてください。
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